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製薬会社の「DI業務」の詳細と転職のメリット

製薬会社にはDI部門というものがあります。DIとはDrug Informationの略です。一般用医薬品(薬局で入手可能な薬)には作成又は改定年月から始まり、禁忌(使っては行けないケース)、効能・効果、適応症とずらずらと記載されています。最後に文献請求先が記載されています。この文献請求に対する送付がDI業務の大きな仕事の一つです。

 

処方箋が必要な薬でも同じような書類が医薬品と同様に包装されていますが、お客様ひとりひとりに渡すほどの数はなく、また説明用の文書は調剤薬局に説明義務があることから別文書を調剤薬局が作成したものをお客様に渡しています。

 

また、医療用医薬品では添付文書に加え詳しい医薬品インタビューフォームも作成する必要があります。さらに医療用医薬品では申請資料が医薬品医療機器総合機構のホームページから入手可能となっています。

 

製薬会社のDI業務の実際

製薬会社のDI業務は医薬品の副作用、臨床現場での副作用情報、体内動態の試験内容、効果を集積しておく業務を担っています。

 

また、添付文書やインタビューフォームの最低年1回の見直しと、禁忌に当たるような副作用が発生した場合には、直ちに添付文書やインタビューフォームを改定する必要があります。

 

自社のMR、病院の先生、一般の消費者、病院薬剤師からの問い合わせに対して対応する筆意用があります。特に副作用に関する問い合わせに関しては、場合に酔っては報告書の必要性を判断する必要があります。

 

最近増えているのが飲み合わせの問題です。新薬申請をする場合には、体内での代謝を検討し、肝臓の酵素で分解される場合にはその酵素の阻害剤での検討を行うことが義務づけられているので、それに関しては明らかになっています。サプリメントやグレープfルーツに関しても一部は検討されていますが、他の医薬品ほどではありません。そういう問い合わせが増えた場合には、研究所に検討を依頼する必要も出てきます。

 

副作用が出た場合には、その内容を詳しく聞き取ることが必要ですが、その対処法に関して説明することは医師法との関連として難しいものがあります。消毒液を目に刺した場合など明らかに目を洗えばよい場合などはグレーではありますが、早急な措置が必要なことから認められる場合があります。

 

どちらの薬剤を選択した方がよいかという質問も回答に困る質問です。しかし、療法の薬剤のメリットとデメリットをきちんと述べることができれば答えることは一般医薬品では可能としている場合が多いと思いますが、最後にできましたら、相手会社のDIにも相談してください、あるいは、薬局の薬剤師にもご相談くださいと付け加えることを忘れてはなりません。

 

製薬会社のDIへの転職

調剤業務がなくなりますが、薬剤に対する深い知識が要求されます。また、同種薬剤に対する違いもきちんと説明できることが望まれます。単に自社の薬剤のメリットだけを述べるのではなく、自社と他社のメリットとデメリットを説明する必要があります。

 

また配合禁忌(飲み合わせの悪い薬)だけでなく、飲み合わせが悪いサプリメントや食物に関する知識も要求されます。また、一般のお客さんは一般名を答えてくれるわけではありませんので、後発品が発売されたときにはその情報もきちんと抑えておく必要があります。

 

調剤薬局の薬剤師の転職先としては、今までの経験が最も生かせる転職先ではありますが、MRやCRAと比べて募集人数は少なく、普段は文献請求のためのコピーで1日が終わってしまうことが多くなっています。ただし、2月から3月にかけて添付文書とインタビューフォームの改定作業が入ります。PV部が作成する定期安全報告に目を通し、緊急報告(ブルレター)の内容が漏れていないか等とても忙しくなります。

そのときの残業代を加えても、MRあるいはCRAに比べると収入は高いとは言えません。


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